初めてのお葬式でも慌てない!?葬儀場の利用などに関する豆知識をご紹介!

当サイトでは初めてのお葬式でも慌てないための、葬儀場の利用などに関する豆知識をご紹介しています。
いざというときのために知っておきたい内容となっているので、目を通しておくと安心です。
斎場は民間だけでなく公営や町営などの施設もあります。
選ぶ際には参考にしてみると良いかもしれません。
民営のセレモニーホールは葬儀社が運営を行っているので、葬式全般の手配が可能だという特徴があります。
希望する葬儀にあったところを選ぶと良いでしょう。

目次
  1. 初めてのお葬式でも慌てない!?葬儀場の利用などに関する豆知識をご紹介!
    1. 葬儀場はセレモニーホールや葬儀会館などいくつかの呼び名がある斎場
    2. 葬儀場は通夜・葬儀式・告別式などの葬儀の儀式全般を執り行う施設
    3. 葬儀場の中には葬儀後の会食や遺族の宿泊が可能な施設もある
    4. 葬儀場は火葬炉がない斎場で火葬式は火葬場に出向く必要がある
    5. 公営や民営の葬儀場は公共施設であり地域住民などは費用を抑えられる
    6. (2022/11/28)
    7. 高齢者が多い場合は火葬炉設備がある公営の葬儀場が移動負担もなくおすすめ
    8. (2022/11/28)
    9. 東京都内の葬儀場の大半は民営で火葬場がある公営の斎場は2か所のみ
    10. (2022/11/28)
    11. 公営葬儀場の料金は施設利用料のみで3万円から5万円が相場
    12. (2022/11/28)
    13. 民営の葬儀場は葬儀社などの民間企業や団体が運営する施設
    14. (2022/11/28)
    15. 民営の葬儀場は公営と比べると施設数が多いので予約が取りやすい(2023.4.17)
    16. 民営斎場は家族葬など小さなお葬式にも対応している葬儀場も多い(2023.4.17)
    17. 民営の葬儀場は葬儀費用のみのプランを提示している施設が多い(2023.4.17)
    18. 公営の葬儀場は市区町村が管理運営を行っているので施設利用料はリーズナブル(2023.4.17)
    19. 民営の葬儀場は葬儀社などが運営を行っている施設(2023.4.17)
    20. 設備や予算面での安心感がある公営の葬儀場(2023/9/26)
    21. 葬儀場の予約が空いていないときにはどうすべき?(2023/9/26)
    22. 葬儀場を借りるための手続き(2023/9/26)
    23. 葬儀場は評判を確認して納得出来るプランで選ぶ(2023/9/26)
    24. 葬儀場の料金設定のポイントを知ることが重要(2023/9/26)
    25. 葬儀場で起こりがちなトラブルとその対処法(2024/2/16)
    26. 葬儀場のサポート体制と職員のサービスを解説(2024/2/16)
    27. 葬儀場選びで後悔しないための不足点チェックリスト(2024/2/16)
    28. 海外の葬儀場レポート:異文化のお別れの形(2024/2/16)
    29. 病院から葬儀場へスムーズに移動するために(2024/2/16)
    30. 民営の葬儀場は公営と比べると施設数が多いので予約が取りやすい (2024/7/23)
    31. 民営斎場は家族葬など小さなお葬式にも対応している葬儀場も多い (2024/7/23)
    32. 民営の葬儀場は葬儀費用のみのプランを提示している施設が多い (2024/7/23)
    33. 公営の葬儀場は市区町村が管理運営を行っているので施設利用料はリーズナブル (2024/7/23)
    34. 民営の葬儀場は葬儀社などが運営を行っている施設 (2024/7/23)

初めてのお葬式でも慌てない!?葬儀場の利用などに関する豆知識をご紹介!

お葬式をするためにはどのように葬儀場を利用すれば良いのか、という疑問を持っている人も多いのではないでしょうか。
葬儀場として利用できるところには公営や民営の斎場のほか、自治体のコミュニティセンターやお寺・協会などがあります。
どのような方法でお葬式をしたいかを事前に考えておくと安心です。
公営の葬儀場は自治体が運営する葬儀場で、基本的に住んでいる人向けとなっています。
民営の葬儀場は公営よりも料金が高めですが、便利な立地にあることが多いです。

葬儀場はセレモニーホールや葬儀会館などいくつかの呼び名がある斎場

葬儀場とは文字通り、葬儀を執り行う場所を意味するもので一般的は斎場などのように呼ばれることが多い施設です。
他にも、メモリアルホールや葬儀会場などいくつかの呼び方が存在しますが、これらの施設に加えてお葬式で欠かせないのが火葬場の存在であり、火葬炉がところと設備を持たない2種類が存在しているのが特徴です。
火葬場は自治体が運営を行っている火葬炉を持つ施設であり、主に公営です。
東京都内は火葬炉があるところは2か所のみで、他は民間企業が運営を行う民営会場です。
また、斎場など葬儀場はお通夜や告別式などお葬式全般を執り行う場所で、これに火葬炉があるのか否かの違いと運営が民営もしくは公営の違いなどで分類されます。
ちなみに、葬儀社が完備しているメモリアルホールも葬儀場の一つになるわけですが、葬儀社は民間企業であり別の場所にある火葬場を利用するため、葬儀場はお通夜や告別式などお葬式を行う場所として使うことになります。

葬儀場は通夜・葬儀式・告別式などの葬儀の儀式全般を執り行う施設

葬儀場とは何か、大まかなことは分かっていても斎場との違いを聞かれると正しく説明が出来なかったり、改めて考えると違いが分からない人も多いのではないでしょうか。
基本的に両者に違いがあるわけではなく、いずれもお通夜・葬儀式・告別式など儀式全般を執り行う場所で、大きく分けると民間企業が運営母体になる民営斎場と自治体が運営を行う公営斎場の2種類があります。
また、日本は火葬式が一般的で火葬場と呼ぶ施設で故人を火葬することになるわけですが、このような施設を運営しているのは主に自治体であり公営の葬儀場を使うことで1つの場所で、お通夜・葬儀式・告別式、そして火葬式医一連の葬儀を行うことができますので、その都度移動するなどの手間を省けるメリットもあるのではないでしょうか。
葬儀場によっては、お通夜のときに遺族が宿泊できる設備を完備しているところやお葬式の会食などで利用できる場所および食事や飲み物の提供を可能にしているところもあるなど様々です。

葬儀場の中には葬儀後の会食や遺族の宿泊が可能な施設もある

お葬式で最初に執り行われるのがお通夜ですが、これは僧侶による読経とお焼香に続いて、喪主・遺族・近親者の順番にお焼香を行ってその後は一般の弔問客が行うなどの流れで行われるもの、慰問客はお焼香する前後に遺族に対して黙礼を行うのがマナーで遺族は座った状態でそれに応えるケースが一般的なスタイルです。
一般的には、夕方の6時から7時頃から始まって2~3時間かけて行われる形になりますが、実際には夜通し灯りを消すことなくご遺体を見守る儀式であり、葬儀場で宿泊する形になります。
ただし、葬儀場全てに宿泊施設があるわけではありませんし、葬儀場の中にはろうそくを一晩中つけておくことができない施設もあるといわれており、この場合はLEDを使ったろうそくで代用されることもあるようです。
また、お通夜のときには通夜振る舞いのための専用の部屋や食事および飲み物の提供もしくは手配が可能な葬儀場もありますし、葬儀社が運営を行っているメモリアルホールなどではこれらの完備が整っている施設が多くあるのが特徴です。

葬儀場は火葬炉がない斎場で火葬式は火葬場に出向く必要がある

お葬式の日程を決めるときのポイントは、死去してから火葬や埋葬までの時間で火葬および埋葬は死後24時間以上経過していなければ行うことができない法律で決められている点です。
そのため、ご遺体は安置しておく必要があることが分かるのではないでしょうか。
葬儀場の中には、ご遺体を安置できる施設もあるけれども施設内に設備がない場合は葬儀社に依頼して霊安室などで保管管理をする形になります。
葬儀場も混雑しているときなどは、数日以降にお葬式を執り行うことになったり火葬場が混雑していると数日間待たされることもあります。
夏時期などの場合は、気温そのものが高くなるのでドライアイスを使ってご遺体の状態をより良いものにしなければなりませんので、安置できる設備がある葬儀場は人気が高めです。
なお、葬儀場は斎場とも呼ばれるお葬式全般を執り行うための施設になるのですが、火葬場が併設されているところと火葬炉を持たないところがあり、火葬炉がない場所でお通夜や告別式を行う場合は火葬式のために移動が必要です。

公営や民営の葬儀場は公共施設であり地域住民などは費用を抑えられる

葬儀場は民営斎場と公営斎場の2つに分類される、民営の場合は一般的な通夜・葬儀・告別式などのお葬式全般に加えて、初七日法要や会食(精進落とし)などを行うことができます。
従来、民家企業の斎場は火葬場がないところが一般的でしたが、東京などの場合は火葬場を運営しているのは大半が民家企業であり、公営は僅か2か所のみといわれているので時代とともに変化していることが分かります。
東京都の場合は、公営や民営などに関係なく区民割引が適用されるので、施設利用料はもちろんお葬式全体の費用を節約できるメリットがあるのではないでしょうか。
これは、他の地域においても同じで公営や町営などの葬儀場は公共施設で市民もしくは町民など地域住民にお得な料金体系を用意しているので、民家企業の斎場を使うよりも費用を抑えられるわけです。
ただ、これらの斎場は公共施設であり、場所を貸し出すだけなど葬儀全般に手配などは別途葬儀社に依頼しなければならないことを覚えておきましょう。

高齢者が多い場合は火葬炉設備がある公営の葬儀場が移動負担もなくおすすめ

葬儀場は民間企業が運営している民営斎場、自治体が運営している公営や町営の斎場がありますが、民営は公営と比べると施設の数が多いので希望の場所にある葬儀場を予約しやすい、高速道路のICの近くや大通りなどのようなアクセス環境が良い場所に位置している施設が多いため、お葬式の参列者にとって利便性が高いなどのメリットもあります。
また、町営の葬儀場の場合は、シャワー室やお風呂、テレビなどが完備しているところもある、お通夜のときに宿泊ができるなど機能を持つところもありますし、祭壇および葬式の流れなどについてこう別の要望に対応しやすいことや葬儀後の法要を同じ場所で執り行えるところもあるようです。
ただ、公営斎場などと比べると利用料金が割高になることや、火葬炉がないので火葬場まで移動が必要です。
参列者にお年寄りが多い場合など、移動負担があるのでマイクロバスをチャーターするなどの対策が必要です。その点、公営斎場は火葬場を併設しているので移動負担がかかりません。

東京都内の葬儀場の大半は民営で火葬場がある公営の斎場は2か所のみ

火葬場の利用は、病院で発行して貰った死亡届を区役所など役所に提出すると火葬の許可を得ることができる、これを施設に持参することで火葬式ができる仕組みになっています。
一般的に火葬場は自治体が運営を行っているので、公営の葬儀場を利用することでお葬式全般を一か所で済ませることができます。
葬儀社が運営している葬儀場は民営になるので、火葬場はないのですが東京都内の場合は事情が少々異なるなどの特徴があります。
東京の中にある火葬炉を持つ葬儀場の大半は民営で、公営は2か所のみといわれています。
ちなみに、火葬場は斎場などのように葬儀会場と含めて呼ばれることもあるので、施設名には斎場や葬祭場などの名前が付いているのが特徴です。
東京都内にある民営の施設は全部で7か所になるので、都内全体では9カ所です。23区で9カ所しかないのであまりにも少ないイメージになるわけですが、東京は一つの株式会社が斎場を整備したなどの歴史があるので公営の施設が非常に少ないなどの特徴があるようです。

公営葬儀場の料金は施設利用料のみで3万円から5万円が相場

民営の葬儀場は、葬儀会社が運営しているので葬儀社に申し込みをすればお葬式に必要な全ての仕事を一任できるメリットがあります。
ちなみに、民営の場合は会場料金が無料になっていて葬儀費用だけをプラン提示している会社が多いようですが、相場は葬儀内容や参列者の数により変わるけれども、シンプルなプランの場合は20万円から40万円程度、オリジナルの花祭壇やミュージシャンによる生演奏など特別な演出を希望する場合は100万円から150万円など高額な費用です。
公営の葬儀場は、費用面や移動の面でメリットがあるイメージですが、故人もしくは喪主がその自治体が管轄する住所に住んでいないと利用できないケースや他のエリアの場合は費用が割り増しになるケースなどがあるため注意が必要です。
公営の葬儀場の利用料金は会場の広さや形態などで変わりますが、地域住民の火葬炉だけの利用の場合は3万円(無料の場合もあるといいます)、葬儀会場を利用する場合の施設利用料金は3万円から5万円が相場です。

民営の葬儀場は葬儀社などの民間企業や団体が運営する施設

民営の葬儀場は、葬儀社や寺院など民間企業および団体組織が運営を行っている施設で、寺院の場合は葬儀会場の提供のみになりますが葬儀社の場合は施設の提供だけでなくお葬式全般の手配ができるメリットもあります。
また、葬儀社の場合は、公営の葬儀場を利用した場合でも葬儀全般の手配ができるようになっているので参列者にお年寄りが多いお葬式などの場合は火葬場が併設してある斎場を利用することで移動による負担を減らせるメリットもあるわけです。
ただし、東京23区の火葬場の大半は民間企業が運営を行っている施設になるので、公営や民営などに関係なく移動負担がなくなるメリットがあります。
一般的に、公営斎場は値段が安くて民営は高いイメージを持つ人も多いかと思われますが、火葬における必要はその自治体が管轄している住所に住んでいた故人もしくは喪主の火葬式での費用は割引されるのでそれほど高額なものではありません。
葬儀社が運営している葬儀場は会場料金が無料で、お葬式プランの中から選べるなどの特徴を持ちます。

民営の葬儀場は公営と比べると施設数が多いので予約が取りやすい

葬儀場は民間企業が運営母体の民営斎場、自治体が運営母体の公営斎場や町営斎場などの種類があります。東京都においては、公営斎場は2か所だけで残りの施設は全て民営などの特徴があります。一般的に民営は料金が高めのイメージですが、東京都内の民営斎場は都民割引が適用されるので条件が一致した場合には格安費用で会場や火葬場の利用ができます。他のエリアにおいては、火葬場の大半は公営斎場になるのですが、葬儀会場は民営を利用して火葬場だけを公営などのように考える人も多いようです。その理由の中には民間企業が運営母体になっている施設の数が自治体運営の施設よりも多いので、選択肢が多数あってその中から費用・立地条件・プラン・規模・機能など、好みの施設を選べるメリットや予約のしやすさなどが挙げられます。特に、葬儀場の立地はお葬式を執り行う親族だけでなく参列者にとっても利便性が要求される、特に高齢者が参列者に多い場合などではアクセスしやすい場所を選びたいと考える人は多いといえましょう。

民営斎場は家族葬など小さなお葬式にも対応している葬儀場も多い

家族が亡くなることで火葬などをして供養をしないといけませんが、民営斎場を利用するようなケースも多いと考えられます。一般的な民営斎場の葬儀場では、家族葬などのコンパクトなサイズで故人を供養できるケースが多いです。一昔前は故人を供養するために、家族や親戚だけでなく友人や職場の人なども呼ばれることが多かったですが、現在ではそのような規模が大きな葬儀は避けられる傾向にあります。 同じ場所に大人数で集まることを好まないような人も増えていますし、喪主の負担が大きくなるので、そのような負担を軽減するために家族葬などで参加をする人数を少なくしていることが多いです。各自が希望をする形で故人を供養するのが大切になりますから、無理がないような形でサービスを利用するのが大切になります。葬儀場の規模が小さくなれば、当然ながら必要になるコストも軽減されるような特徴があるので、安心してサービスを利用することができるはずです。

民営の葬儀場は葬儀費用のみのプランを提示している施設が多い

葬儀場は斎場やセレモニーなど様々な呼び名が付いていますが、施設により機能は様々でお通夜を行うまでの間ご遺体を安置できる設備があるところ、葬儀後の会食や遺族が泊まれるところもあります。斎場は、神を祀る場所などの意味があるのですが、斎は神道に由来する言葉で「いつき」と読むことができる、心と体を清めて神に仕える、このような意味が込められているようです。葬儀場は、民営や公営などの運営母体の違いがあるのですが、民営の場合は葬儀社など民間企業が運営を行っている施設で、会場の使用料金を無料にしていて、主に葬儀費用だけのプランを提示しているところが大半を占めます。基本プランなどの場合は20万円から40万円程度(規模や参列者の人数によっても変わります)、会場料金が無料になるので、このプラン料金だけでお葬式を執り行うことができますし、必要に応じて便利なオプションを追加しても構いません。また、民間の葬儀場は家族葬などニーズに合ったお葬式ができるのも魅力の一つといえましょう。

公営の葬儀場は市区町村が管理運営を行っているので施設利用料はリーズナブル

公営の葬儀場は、行政が運営を行っている施設で地域に住んでいる人なら費用を安く抑えることができる、さらに公営の葬儀場はお葬式会場のレンタルになるので、葬儀社を選べるなど選択肢が非常に広いなどのメリットもあるのではないでしょうか。葬儀社の選択肢が広いので、お葬式の規模(家族葬や一般葬など)や参列者の人数を考えて比較検討ができるメリットもあります。ただし、公営の葬儀場は、故人もしくは喪主のいずれかが斎場のある地域の自治体に属している、自治体が管轄している住所に住んでいるなどの条件を満たしていなければなりません。条件を満たしていない人でも利用可能な施設もあるのですが、地域住民が利用する料金とは異なり割高に設定されているケースが多いようです。そのため、市区町村が運営を行っている公営斎場は地域住民ならリーズナブルな値段で会場を利用できるわけです。ちなみに、公営斎場はお葬式を執り行うために必要な会場を提供している場所で、葬儀全般は葬儀社に依頼することになる、市区町村が運営しているので葬儀社の斡旋はなく自由に比較検討できます。

民営の葬儀場は葬儀社などが運営を行っている施設

葬儀場(斎場)には公営と民営がありますが、このうち民営の施設はほとんどが葬儀社が所有しているものです。民間企業である葬儀社は、他の業種と同じように利益を追求する面が強いため、式場の利用料金については公営の葬儀場と比較すると高く設定されている所が多い一方で、設備面やサービス面は公営よりはるかに充実しています。また、葬儀のプランについてもたくさん用意されており、家族葬のような比較的小規模な葬式から、数百数千の参列者による大規模な葬式まで幅広く対応できます。故人が生前に葬儀の形にこだわりをもっていたのであれば、民間の葬儀場を運営する会社に相談をすれば叶えてくれる可能性があります。 民間の葬儀場を利用する場合の注意点は、火葬に対応していない施設が少なくないことです。斎場で火葬ができない場合は、火葬場を見つけて予約をしなければなりません。斎場がそうであるのと同様に、火葬場にも施設によってはいくつかの種類があり、選ぶものによって料金が異なるので注意が必要です。

設備や予算面での安心感がある公営の葬儀場

葬儀場には民営のものと公営のものとがあります。公営の場合には、市町村が単独で設置するほか、複数の市町村が一部事務組合を設置して運営するものがありますが、いずれにしても職員は公務員か行政の嘱託職員となりますので、民間よりも安心感が持てるのが大きな特色です。こうした葬儀場では地域のさまざまなニーズに公平に対応することを第一義としていますので、たとえば仏式・神式・キリスト教式といった、宗教の違いによる祭壇や飾りつけの違いなどにも機敏に対処してもらえます。また参列者が数百人レベルの大規模な式場と、それ以下の小規模な式場の両方を設置しているのがふつうですので、場合によっては最近の流行である家族葬のような、ごく小規模な葬儀にも対応してもらえる可能性があります。さらに予算的な面での安心感もあり、もともと税金を投入してつくられた施設ですので、民間の類似の施設よりも格段に料金が安く抑えられているのもメリットです。

葬儀場の予約が空いていないときにはどうすべき?

人が亡くなる時期や場所というものは、予測がつかないことが多いものです。重い病気などで医師から余命を宣告されているような場合であればともかくとして、それ以外であれば、突然の訃報を受けて準備もままならないことが多いはずです。特に葬儀の段取りなどは、亡くなってからすぐにでも着手しておかないと、葬儀場の予約が空いていないために、葬儀の日付を明確に決めることができない事態に直面することがあります。こうした場合であっても、まずは落ち着いてできることからはじめるのが得策です。たとえば葬儀場といっても地域にひとつしかないことは珍しく、まず複数の場所が考えられるものです。そのため他の場所が空いていないかどうか問い合わせをしたり、場合によっては自宅や菩提寺の本堂などを会場とすることも検討してみましょう。また予定を数日程度ずらすだけで予約可能というのであれば、思い切って葬儀の日取りを再考することも解決策として挙げられます。

葬儀場を借りるための手続き

葬儀をするにあたっては、適当な広さの葬儀場を予約する必要があります。身内の葬儀といった機会もそうそうあるものではありませんので、この場合の貸し切りの手続きがわからずに不安になる人も多いことでしょう。結論からいえば、実はこうした手続きは依頼をした葬儀社のほうですべて代行してくれる場合がほとんどですので、葬祭プランナーなどの担当スタッフにまかせておけば、まず心配をすることはありません。喪主の立場で必要なことといえば、葬儀の日取りはいつにするのか、参列者は何人ほど見込まれるのか、当日はどのような葬儀のプランで臨むのか、焼香や弔辞などの際に特に参列者の指名を必要とするか、また故人の生前の姿を記録したビデオ上映などの特別な演出があるかどうか、といったいくつかのポイントを葬儀社の質問にあわせて回答するだけといえます。これらの情報を総合して、葬儀社のほうでは相手方の葬儀場とコンタクトをとって適切な調整をしてくれるはずです。

葬儀場は評判を確認して納得出来るプランで選ぶ

葬儀場は評判が良く、きちんと遺族の希望を叶えてくれるところを選びましょう。故人をしっかりと見送ることが出来るように、葬儀場はスタッフがさまざまな手続きのアドバイスをしてくれます。なので、毎回家族が亡くなるとその葬儀場へお願いしている、という御家族もいるようです。それだけ信頼がある葬儀場というのは、とても珍しく長く勤めているスタッフはご家族を見送る時には、自分自身も冥福を祈ってくれるといいます。難しい手続きなどはありませんし、分からないことはスタッフが丁寧にアドバイスするので悩む必要もないのが良いです。ご家族がなくなったばかりで、いろいろと気分も落ち着かない方もいるでしょう。そんな時、評判が良い葬儀を取り行っているところでは、スタッフのサポートがとても良いのだそうです。喪主となる方が悲しみとその役割に緊張している時にも、しっかりとアドバイスやサポートをするので安心して頼ることが出来るといいます。

葬儀場の料金設定のポイントを知ることが重要

葬儀を出すにあたっては、まずは会場となる葬儀場の予約をすることが必要となります。もちろん自宅で葬儀が可能な場合は話が別ですが、最近では核家族化やサラリーマン化が進み、かつての地方の農家のように、数百人もの参列者を一度に集めることができる規模の自宅を持つ人は少なくなってきています。したがって葬儀場選びはほとんどの場合において欠かせない準備のひとつとなりますが、ここで知っておきたいのが葬儀場の料金設定の方法です。一般に収容人員の大きな広い面積をもつ部屋ほど料金は高くなりますし、またこうした部屋を何日間にわたって予約するのかによっても料金が異なります。通常は通夜と告別式の最低でも二日間は継続して予約をしなければなりませんし、友引や仏滅などの日取りの関係から、通夜と告別式が連続しない場合には、余計に料金がかかってしまうおそれもあります。さらに会場そのもの以外にも、霊安室や僧侶・親族の控室のような付属の部屋を貸し切ったり、茶碗や急須などの什器の貸し出しを受ける場合も、料金の加算があるのがふつうです。

葬儀場で起こりがちなトラブルとその対処法

葬儀はその性質上、多くの人が集まり感情も高ぶることがあるため、様々なトラブルが生じることがあります。 ここでは葬儀場でよく起こるトラブルと、それを避けるための対処法について見ていきましょう。最も多いトラブルのひとつが、参列者間の交通や駐車場の問題です。 葬儀場周辺での渋滞や駐車場の不足は、参列者にとって大きなストレスになります。これを避けるためには、事前に葬儀場の交通アクセスや駐車場情報を詳しく案内することが大切です。 可能であれば、シャトルバスの手配や近隣駐車場の案内を準備することをお勧めします。次によくあるのが式の進行に関するトラブルです。 例えば、音響設備の不具合や式次第の乱れが挙げられます。 こうした問題は、事前のリハーサルで多くの課題を発見し対策を立てることが可能です。葬儀場スタッフとの連携を密にし、トラブル発生時は迅速に対応できるよう準備を整えておくことが重要です。 また、葬儀場における不測の事態として、参列者の体調不良や怪我が発生することもあります。そのためには、救急箱を常備し、応急処置ができるスタッフを配置するなどの対策が望ましいです。 葬儀場では予期せぬトラブルが起こり得ますが、十分な事前準備と迅速な対応によって、滞りなく式を進めることができるでしょう。 大切な人を送る場ではありますが、細心の注意を払い、万全の体制で臨むことが望まれます。

葬儀場のサポート体制と職員のサービスを解説

失った方を送り出す大切な儀式である葬儀。その際、葬儀場のサポート体制は非常に重要です。葬儀は多くの準備と手続きが必要で、故人の意向を尊重しながらも遺族の心情に寄り添うことが求められます。そこで重要となるのが葬儀場の職員たちです。彼らは葬儀のプロフェッショナルとして、適切なアドバイスとサポートを提供します。葬儀場の職員は、まず遺族の要望を丁寧に聞き取ります。そして、予算に応じた葬儀プランの提案や宗教的な儀式に即した進行のアドバイスを行います。遺族が手続きや段取りに迷わないように必要な事項を整理し、こまごまとした準備も代行してくれるため、遺族は故人を偲ぶ時間に集中できます。 また葬儀場の職員は故人の意向や人生を尊重した演出を考え、遺族と共に最愛の人を偲ぶ空間を作り上げます。 今日では、葬儀場でのアフターケアも充実してきています。 葬儀後の法要の準備や年忌法要のお知らせ、さらには精神的なフォローアップまで職員は遺族をサポートします。 このように葬儀場の職員によるきめ細やかなサポートは遺族にとって大きな助けとなり、故人への想いを形にするための重要な役割を果たしています。

葬儀場選びで後悔しないための不足点チェックリスト

大切な人の最期を送る場として、葬儀場選びは極めて重要です。 選択を誤ると精神的な負担が増えるだけでなく、経済的な損失を招くこともあります。そのため、葬儀場選びにおける不足点を事前に把握し、避けることが肝要なのです。まず確認すべきは葬儀場のアクセスの良さです。 来場者が迷わずたどり着ける立地条件か、駐車場は十分かを事前にチェックしましょう。次に重要なのは施設の清潔さと落ち着いた雰囲気を確保することです。また、葬儀の規模に合った会場の大きさや、必要な設備が揃っているかもポイントであります。プラン内容と費用の透明性も見逃すことはできません。 詳細な見積もりをもらい、隠れた費用がないか事前に確認することが大切です。さらに、対応するスタッフの質も葬儀場を選ぶ際の重要な判断基準の一つです。親切で丁寧な対応が期待できるかどうか、口コミや評判を調べることも有効です。これらのチェックポイントを踏まえた葬儀場選びを行うことで、円滑な葬儀を実施し、故人にとっても適切な最後のお別れとなることでしょう。 失敗を未然に防ぐためにも、慎重にそして心を込めて葬儀場を選ぶことが何よりも大切です。

海外の葬儀場レポート:異文化のお別れの形

私たちが住む国において、葬儀は故人を偲び悲しみを分かち合う大切な儀式です。しかし海外に目を向けると、それぞれの文化に根差した様々な葬儀の形式が存在します。今回は特に印象に残った数カ国の葬儀場と、そこで行われる儀礼についてレポートします。まず訪れたのはバリ島の葬儀場です。 ここでは肉体を天に返すための火葬儀式が一般的で、華やかな装飾の棺と共に葬儀が行われます。参列者も明るい色の衣装を身に纏い、故人の魂の安らぎを祈ります。 次に目にしたのは、ガーナの伝統的な葬儀場での光景でした。 こちらでは故人の職業や趣味にちなんだ形の棺が用いられることで知られています。例えば魚や飛行機の形をした棺で、故人を象徴し敬意を表現するのです。最後に立ち寄ったのは日本の葬儀場で、シンプルながらも格式高い形式が保たれていることが印象的でした。 白木の祭壇に飾られた花や、厳かな読経によって故人を弔います。 これらの葬儀場に共通して言えるのは、どの国でも故人に敬意を払い、生者が心を込めて送り出す場となっていることです。 異文化を知ることは、人間としての共感の幅を広げる貴重な経験になります。

病院から葬儀場へスムーズに移動するために

"愛する人を失った悲しみに暮れる中で、遺族は病院から葬儀場へと故人を移送する大切な責任を担います。この移動は多くの手続きや準備を要するため、事前に知識を得ておくことが重要です。まず病院側での死亡届の提出が必要で、ここから故人の最後の旅立ちの手続きが始まります。 その後、故人を安置するための葬儀場を決定し、通夜や葬儀の日程を決め必要なサービスを選定します。遺体の葬儀場への移送は、専門の業者に依頼するのが一般的です。 専門業者は遺体を丁重に扱い、家族が決めた葬儀場に適切に運んでくれます。また故人の衣装や棺の選定もこの時期に行います。 これには故人の遺志や家族の希望が反映されることが多いでしょう。 葬儀場に到着したら、遺体は安置室に運ばれます。 安置室では故人と過ごす最後の時間を家族や親しい人が持つことができます。また葬儀までの間、宗教的な儀式や遺体のお手入れを行うことができる場合もあります。このように、故人を病院から葬儀場へ移送するには、尊厳を持って手続きを行うことが大切です。亡くなった後の数時間で行わなければならないことが数多くありますから、事前に葬儀社と打ち合わせておくと安心です。

民営の葬儀場は公営と比べると施設数が多いので予約が取りやすい

葬儀場は民間企業が運営母体の民営斎場、自治体が運営母体の公営斎場や町営斎場などの種類があります。
東京都においては、公営斎場は2か所だけで残りの施設は全て民営などの特徴があります。
一般的に民営は料金が高めのイメージですが、東京都内の民営斎場は都民割引が適用されるので条件が一致した場合には格安費用で会場や火葬場の利用ができます。
他のエリアにおいては、火葬場の大半は公営斎場になるのですが、葬儀会場は民営を利用して火葬場だけを公営などのように考える人も多いようです。
その理由の中には民間企業が運営母体になっている施設の数が自治体運営の施設よりも多いので、選択肢が多数あってその中から費用・立地条件・プラン・規模・機能など、好みの施設を選べるメリットや予約のしやすさなどが挙げられます。
特に、葬儀場の立地はお葬式を執り行う親族だけでなく参列者にとっても利便性が要求される、特に高齢者が参列者に多い場合などではアクセスしやすい場所を選びたいと考える人は多いといえましょう。

民営斎場は家族葬など小さなお葬式にも対応している葬儀場も多い

家族が亡くなることで火葬などをして供養をしないといけませんが、民営斎場を利用するようなケースも多いと考えられます。
一般的な民営斎場の葬儀場では、家族葬などのコンパクトなサイズで故人を供養できるケースが多いです。
一昔前は故人を供養するために、家族や親戚だけでなく友人や職場の人なども呼ばれることが多かったですが、現在ではそのような規模が大きな葬儀は避けられる傾向にあります。
同じ場所に大人数で集まることを好まないような人も増えていますし、喪主の負担が大きくなるので、そのような負担を軽減するために家族葬などで参加をする人数を少なくしていることが多いです。
各自が希望をする形で故人を供養するのが大切になりますから、無理がないような形でサービスを利用するのが大切になります。
葬儀場の規模が小さくなれば、当然ながら必要になるコストも軽減されるような特徴があるので、安心してサービスを利用することができるはずです。

民営の葬儀場は葬儀費用のみのプランを提示している施設が多い

葬儀場は斎場やセレモニーなど様々な呼び名が付いていますが、施設により機能は様々でお通夜を行うまでの間ご遺体を安置できる設備があるところ、葬儀後の会食や遺族が泊まれるところもあります。
斎場は、神を祀る場所などの意味があるのですが、斎は神道に由来する言葉で「いつき」と読むことができる、心と体を清めて神に仕える、このような意味が込められているようです。
葬儀場は、民営や公営などの運営母体の違いがあるのですが、民営の場合は葬儀社など民間企業が運営を行っている施設で、会場の使用料金を無料にしていて、主に葬儀費用だけのプランを提示しているところが大半を占めます。
基本プランなどの場合は20万円から40万円程度(規模や参列者の人数によっても変わります)、会場料金が無料になるので、このプラン料金だけでお葬式を執り行うことができますし、必要に応じて便利なオプションを追加しても構いません。
また、民間の葬儀場は家族葬などニーズに合ったお葬式ができるのも魅力の一つといえましょう。

公営の葬儀場は市区町村が管理運営を行っているので施設利用料はリーズナブル

公営の葬儀場は、行政が運営を行っている施設で地域に住んでいる人なら費用を安く抑えることができる、さらに公営の葬儀場はお葬式会場のレンタルになるので、葬儀社を選べるなど選択肢が非常に広いなどのメリットもあるのではないでしょうか。
葬儀社の選択肢が広いので、お葬式の規模(家族葬や一般葬など)や参列者の人数を考えて比較検討ができるメリットもあります。
ただし、公営の葬儀場は、故人もしくは喪主のいずれかが斎場のある地域の自治体に属している、自治体が管轄している住所に住んでいるなどの条件を満たしていなければなりません。
条件を満たしていない人でも利用可能な施設もあるのですが、地域住民が利用する料金とは異なり割高に設定されているケースが多いようです。
そのため、市区町村が運営を行っている公営斎場は地域住民ならリーズナブルな値段で会場を利用できるわけです。
ちなみに、公営斎場はお葬式を執り行うために必要な会場を提供している場所で、葬儀全般は葬儀社に依頼することになる、市区町村が運営しているので葬儀社の斡旋はなく自由に比較検討できます。

民営の葬儀場は葬儀社などが運営を行っている施設

葬儀場(斎場)には公営と民営がありますが、このうち民営の施設はほとんどが葬儀社が所有しているものです。
民間企業である葬儀社は、他の業種と同じように利益を追求する面が強いため、式場の利用料金については公営の葬儀場と比較すると高く設定されている所が多い一方で、設備面やサービス面は公営よりはるかに充実しています。
また、葬儀のプランについてもたくさん用意されており、家族葬のような比較的小規模な葬式から、数百数千の参列者による大規模な葬式まで幅広く対応できます。
故人が生前に葬儀の形にこだわりをもっていたのであれば、民間の葬儀場を運営する会社に相談をすれば叶えてくれる可能性があります。
民間の葬儀場を利用する場合の注意点は、火葬に対応していない施設が少なくないことです。
斎場で火葬ができない場合は、火葬場を見つけて予約をしなければなりません。
斎場がそうであるのと同様に、火葬場にも施設によってはいくつかの種類があり、選ぶものによって料金が異なるので注意が必要です。